Top Commitment
ESG視点で社会の発展に貢献できるトータルヘルスケアカンパニーを目指します。
代表取締役社長
当社グループは「先端の創薬を通じて 人々の健康と明日の社会に貢献する」という経営理念を実践していくためにも、「ESG経営の推進」を重要施策の一つとして位置づけています。2021年に、ホールディングス体制への移行にあわせてESG委員会を設置し、同委員会が中心となってグループ全体で推進すべきマテリアリティの精査・特定に取り組んできました。加えて、経営理念の実践、中長期的な企業価値の向上、ステークホルダーの皆さまとの信頼関係の構築にも取り組んでいます。
環境（E）の面では、太陽光発電設備の拡充やクリーンエネルギーの導入などによるCO2排出量削減、気候変動への対策など、具体的な数値目標を掲げ、環境に配慮した事業運営を実現します。
社会（S）の面では、私たちのビジネスが有する社会貢献性を踏まえ、人々の健康やQOL向上への貢献など、各事業の独自性ある活動を継続していく考えです。2020年に設立した「女性のための健康ラボMint+」の情報発信力を活かし、女性のライフステージに応じた健康的な生活をサポートしていくことが当社グループの重要な社会的使命だと認識しています。また、アニマルヘルスの分野においても、動物の健康と食の安全を守り、人と動物が共生できる社会づくりに貢献します。
ガバナンス（G）の面では、社内にグループ全体のガバナンス体制を整備し、統一されたポリシーのもとで事業運営を行える体制を整えました。最近では、さまざまな国籍や文化的背景を持つ人材が協働できるようダイバーシティを重視した採用・育成にも注力しており、誰もが活躍できる職場づくりを推進しています。
当社グループは、事業を通じた経済的価値の最大化にとどまらず、社会的価値向上との両立を図ることで、ステークホルダーの皆さまのご期待にお応えしてまいります。今後とも、変わらぬご理解とご支援を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。
代表取締役社長 山口 惣大 （2025年6月24日掲載）
スペシャリティファーマを基盤とするトータルヘルスケアカンパニー
事業展開と一体で追求する持続可能性
経営理念「先端の創薬を通じて 人々の健康と明日の社会に貢献する」を掲げる当社グループは、事業を通じて社会課題の解決と持続可能な社会の構築に取り組んでいます。「生命」や「健康」に深くかかわる事業活動を通じて、産婦人科領域を中心とした医療用医薬品事業やアニマルヘルス事業、検査事業に真摯に取り組むこと自体がサステナビリティの実践であり、ESG（環境・社会・ガバナンス）経営の核心であると考えています。
企業としての持続的な成長と社会貢献の観点から、経営の最重要課題として6のマテリアリティを特定しています。そのなかには、当社グループ独自の価値創造によって実現する「女性の健康とアニマルヘルスに貢献する」があります。
当社グループは、サステナビリティを単なる「守るべき責任」ではなく、成長のキードライバーと位置づけて、積極的に推進しています。女性の健康をサポートする革新的な新薬の創出や高品質な医薬品の安定的な供給体制の構築は、女性が健やかに生活できる社会のインフラとなるとともに、当社グループの持続的な事業成長の基盤にもなります。このように、ビジネスとサステナビリティが密接に連携し合う事業構造を活かし、ヘルスケア領域における社会価値の創造に挑戦することが当社グループの基本姿勢です。
サステナビリティ推進の原動力となるのは人材です。人材への継続的な投資が価値ある製品の創出につながり、ひいては、よりよい医療・社会に貢献するという好循環を構築していきたいと思います。また、人権の尊重もESG経営に不可欠な要素と捉え、国際的な人権原則に準拠した取り組みを強化しています。
私たちは、地域社会の一員であり、グローバルな環境課題に主体的に向き合う企業として、環境の保護と環境負荷の低減に取り組むことを当然の責務と考えています。脱炭素社会の実現に向けて、環境マネジメント体制を整備し、TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）などの国際的枠組みに準拠した情報開示を進めながら、社会が一致して掲げる目標の達成に向けた環境負荷の継続的な低減に取り組んでいます。
また、TNFD（自然関連財務情報開示タスクフォース）の趣旨を踏まえた自然資本への配慮も強化し、生物多様性の保全や生態系サービスの持続可能な活用に向けた取り組みを推進しています。今後も、ヘルスケアを軸にした当社グループならではの価値創造を通じて、よりよい未来の実現に貢献してまいります。
代表取締役専務取締役 サステナビリティ担当 丸尾 篤嗣
（2025年9月30日掲載）