専門性の高い製品・サービスの提供により「社会への貢献」と「グループの成長」が重なり合う経営を実行します
「中期経営計画2025」では、「先端の創薬を通じて人々の健康と明日の社会に貢献する」という経営理念を実現していくために、「ESG経営の推進」を重要施策に掲げています。まず2021年4月に、ホールディングス体制への移行に合わせてESG委員会」を設置しました。今後は委員会が中心となって、グループ全体で推進すべきマテリアリティを適宜精査・特定し、取り組んでいきます。並行して、経営理念の実践と中長期的な企業価値の向上、そしてステークホルダーの皆さまとの信頼関係構築にも努めます。
環境の観点では、生産活動をはじめすべての事業活動を対象に、エネルギー使用量の減少、廃棄物排出量の削減・再利用の促進、大気や水質に影響を与える物質などの排出抑制を、具体的な数値目標を定めて取り組んでいます。
社会的な要素としては、私たちのビジネスが有する社会貢献性を踏まえ、例えばホルモン関連物質による人々の健康とQOLへの貢献など、各事業の独自性ある活動を継続していく考えです。とりわけ産婦人科領域の治療薬や、2020年に設立した新組織「女性のための健康ラボMint+」の情報発信力を活かし、女性の健康とライフステージに応じた実り豊かな生活をサポートしていくことが、私たちの重要な社会的使命のひとつだと認識しています。また、市場規模の大小にかかわらず必要性の高い医薬品に挑み続けてきた私たちだからこそ、いまだ有効な治療法が見つからない疾患に対する医療ニーズ「アンメットメディカルニーズ」にも応えていきたいと思っています。
企業統治の面では、当社内にグループ全体のガバナンスを統括する機能を設置し、統一されたポリシーのもとで事業運営を行える体制を整えました。また、ダイバーシティを重視した人材採用と育成にも注力しており、年齢や属性にとらわれず、多様な人材が活躍できる環境づくりを「中期経営計画2025」期間においても進めてまいります。
代表取締役社長
（2021年12月24日掲載）
女性がより一層輝ける社会の構築とアニマルウェルフェアの向上を目指します
サステナビリティ担当取締役としての使命は、当社が100年をかけて培ってきたホルモンに関する知見やノウハウなどを成長の源泉に持続的な企業価値向上を図ると共に、社会課題の解決と持続可能な社会の構築に貢献していくことです。
2021年4月、ホールディングス体制に移行し新たな一歩を踏み出した当社は「先端の創薬を通じて人々の健康と明日の社会に貢献する」という経営理念のもと、事業を通じて社会課題の解決に邁進しています。ホールディングス体制に移行すると同時に設置した「ESG委員会」ではグループ全体で推進すべき17*のマテリアリティを特定し、ESG経営の推進に取り組んできました。
まず、気候変動への対策については、TCFDの提言に沿った気候関連の情報を開示し、特にエネルギー消費量の大きい製造工場において、太陽光発電の拡充やクリーンエネルギーの導入など、CO2排出量削減に向けて優先的に対策を進めております。
また、当社は中期経営計画2025で目指す姿として「スペシャリティファーマを基盤とするトータルヘルスケアカンパニー」を掲げています。ESG委員会にて特定した17*のマテリアリティの中でも「女性の健康への貢献」と「アニマルヘルスへの貢献」は当社ならではの特徴的なマテリアリティと認識しており、これらにグループ全体で取り組むことで企業価値を向上させていきます。
国を挙げて取り組みが進んでいる女性活躍推進は女性の健康と密接に関わっており、「女性の健康への貢献」をマテリアリティとしている当社が大きく貢献できる分野であると確信しています。女性の健康課題解決のために製品ラインナップを拡充させることに加えて、2020年に設立した「女性のための健康ラボMint⁺」から情報発信をすることで、女性の健康とヘルスリテラシーの向上に貢献していきます。さらに2023年4月からは従来の取り組みに加え、幅広く女性健康課題の解決の糸口を見出すため、フェムテック事業推進室を新設するなど、新たな取り組みも始めています。
「アニマルヘルスへの貢献」についてはホルモンに関する知見とノウハウをベースに当社グループのシナジーを発揮する形で、コンパニオンアニマル関連医薬品の拡充や産業用動物薬領域への展開を進めてまいります。
2023年4月には、これまでの取り組みを更に加速させるために、グループ経営企画部内にサステナビリティ推進課を新設しました。今後もサステナビリティを経営の中心に据えて、企業の経済的価値の最大化と社会的価値の向上を両立させることで、ステークホルダーの皆さまの期待に応えてまいります。引き続き当社グループへのご理解とご支援を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。
代表取締役専務取締役
サステナビリティ担当 丸尾 篤嗣
（2023年4月3日掲載）
* 現在はマテリアリティを11に集約しています。